傾きのある家に「住みたい」と思う人は、まずいないでしょう。
「少しでも早く売りたい」「少しでも高値で売りたい」と傾きがあることを告知しないで売却すると、契約不適合責任に問われかねません。
傾きのある物件でも、売却する方法はあるのです。
今回は、傾きのある戸建て住宅を売る場合の売却方法や価格への影響についてご紹介します。
戸建てを売却するときに傾きが与える価格への影響
家が傾く原因は、代表的な例だけでもいくつかあります。
地盤の緩い土地に地盤強化が完全でないまま家を建ててしまったり、シロアリ被害を受けたり、地震によって傾いてしまった場合などです。
部屋の一部の床の傾きなど建付けの問題であれば、相場より100万円程度評価額が下がると考えておきましょう。
地盤の緩みなどで基礎が沈下している場合は、相場より500万円以上価額が下がることも珍しくありません。
建物の傾きを改善するためには、地盤自体の補強が必須になるためです。
戸建てを売却する前に確認しておきたい傾きの調べ方
不動産購入前の内覧で傾斜を確認する場合、ビー玉やスーパーボールと呼ばれるゴム製のボールを転がして確認することがあります。
しかし、売却する場合は、必ず専用の機器を使って傾斜を計測し、傾斜が認められたら専門家に詳細確認を依頼しなければなりません。
専用機器には、「水平器」と呼ばれるものがあります。
これはホームセンターで簡単に入手でき、素人でも傾斜の確認が可能です。
専門家に詳細確認を依頼するのは、6/1,000以上の傾きがあれば「住宅品質確保促進法」により欠陥住宅と判断される可能性があるからです。
傾きのある戸建てを売却する方法
傾きのある物件を売却するなら、まずは相場より価格を下げることです。
建付けの問題だけであれば、修繕費を見越して値引きします。
ドアの開閉など軽微な不具合は、修繕してから売却しても良いでしょう。
修繕費がかさむようであれば、更地で売却するのも一つの方法です。
建物の規模にもよりますが、解体費用は100万円から150万円くらいは必要です。
解体費用が大きくなるようなら、「古屋付き物件」として売り出すこともできます。
この場合、解体費用を物件価額から差し引いて売却するのが一般的です。
地盤に問題のある場合は、原因を明確にしてから改修することが求められます。
土地建物専門のインスペクターに依頼して、きちんと対応しましょう。
いずれの場合も、居住中を含めて修繕履歴や修繕内容は告知しなければなりません。
買取専門業者に売却するという方法もあります。
立地条件が良ければ、建物の価値は問われない可能性もあるのでおすすめです。
